新規申請

専門医機構認定脊椎脊髄外科専門医と脊椎脊髄外科指導医の取得について

日本専門医機構認定の脊椎脊髄外科専門医カリキュラムが2023年4月よりスタートしております。指導医の新規申請を予定されている先生におかれましては、まず日本専門医機構認定の脊椎脊髄外科専門医カリキュラムを修了し、専門医を取得いただきますようお願いいたします。2026年度から指導医の新規申請の受付を再開いたします。その際、指導医の新規申請の要項に、「日本専門医機構の脊椎脊髄外科専門医であること」という条件が加わります。

日本脊椎脊髄病学会レジストリーと指導医制度の「紐付け」について

1. 指導医の「継続」申請については、提出症例は原則、日本脊椎脊髄病学会レジストリーに登録されている症例のみを用いることとなっております。
2. 但し、やむを得ず登録されていない症例を使用する場合には、その理由を添える必要があります。
3. 「新規」申請に関しては2022年から5年間の猶予期間が設けられています。2027年度申請者から、原則、日本脊椎脊髄病学会レジストリーの症例を提出することとなります。※2026年度申請の際は、日本脊椎脊髄病学会レジストリーの登録症例である必要はございません。

• 日本専門医機構の脊椎脊髄外科専門医であること。
• 2023年1月31日以前に本学会へ入会していること。
• 2026年8月31日までに執刀医または第一助手としての脊椎脊髄手術実績が300例以上あること。
  • ・そのうち執刀医としての症例が200例以上あること。
  • ・執刀医の症例には以下の手術症例（1～4）が含まれることとする。
    1. 腰部脊柱管狭窄症に対する後方除圧術（内視鏡、顕微鏡、肉眼的は問わない）30例
       ＊固定術を含みません。固定の隣接椎間を固定なしで除圧した場合には含まれます。
    2. 腰椎椎間板ヘルニアに対する後方摘出術（内視鏡、顕微鏡、肉眼的は問わない）20例
       ＊固定術を含みません。
    3. 頸椎前方除圧固定術　10例
    4. 頸椎後方除圧術　30例
       ＊固定術を含みません。固定の隣接椎間を固定なしで除圧した場合には含まれます。
  • ・以下の症例を各最低1例以上、合計20例以上執刀していること。
    脊髄腫瘍摘出術、胸椎腰椎前方固定術、頸椎後方固定術、腰椎後方固定術
• 筆頭著者としての論文3編を含む脊椎脊髄疾患に関連する論文および発表が5編以上あること（筆頭著者の3編以外は論文・発表とも共著者、共同演者可）。
• 第51回～第55回日本脊椎脊髄病学会のうち2回以上に参加していること。
• 第51回～第55回日本脊椎脊髄病学会のいずれかにおいて本学会が認定した医療安全対策・感染防止対策・倫理等に関する研修単位（以下、「安全単位」という）を1単位以上取得していること。
• 会員種別が「専門会員」であること
  ご自分の会員種別については、マイページにて確認のうえ、一般会員の場合はマイページ上から変更申請をしてください。